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歯科コラム

歯科医の転職でも試用期間はある? 解雇や延長の可能性は

歯科医は、歯科医師免許という国家資格を有しているため、比較的転職しやすい職業であるといえます。求人情報などを探してみても、その求人数の多さに驚かれる方もいらっしゃることでしょう。ただし、転職先ですぐに、今と同等の給与が支給されるとは限りませんし、条件面も満足のいくものとは限りません。というのも、歯科医の転職にも試用期間が存在しているからです。ここではそんな歯科医の試用期間について詳しく解説します。

試用期間ってなに?

試用期間ってなに?
試用期間というのは、文字通り試しに雇用する期間で、本採用とは少し意味合いが異なります。それは給与の面でもそうですが、行える業務の範囲や解雇条件なども正職員とは異なります。これは別に、転職をする歯科医が不当な扱いを受けているのではなく、試用期間を設けても良いということを法律で決められているからです。

例えば、歯科医の場合は出産や育児でしばらく臨床の現場から離れる場合がありますよね。これは、主に女性の歯科医に当てはまるケースです。この場合、いくら歯科医師免許を持っていて、他の歯科医院での診療経験があったとしても、雇う側の歯医者としては、大なり小なり不安を感じてしまうものなのです。それはどんな職種であってもそうですが、数年のブランクがあると、技術等が衰えてしまうことも珍しくありません。そういったことを見極める上でも、試用期間は必要といえます。

試用期間中の解雇について

歯科医の試用期間と聞くと、身分が保証されておらず、いつでも簡単に解雇されそうなイメージがあるかもしれません。結局、試用期間というのは、歯科医院側が転職を希望する歯科医の能力を見極めるための期間ですので、診療に関する技術や知識が不足していると判断されたら、簡単に解雇されそうで心配になってしまうのではないでしょうか。

けれども、実際は試用期間であっても、歯科医としての身分はきちんと保証されていることがほとんどです。もちろん、契約内容にもよりますが、例え試用期間であったとしても、雇う側の歯科医院が勝手な都合で解雇することは許されていません。正社員と同様、各種労働法規に従った上で、解雇しなければならないと決められていますので、理不尽に辞めさせられることはないとお考えください。

試されることに不安を感じる

試されることに不安を感じる
試用期間という制度は、雇用する側からすると、非常に便利なものではありますが、転職したいと考えている歯医者からすると、不安を感じることが多いですよね。上述した通り、不当な解雇はあり得ないといっても、やはり試用期間は自分の歯科医としての能力を試される期間ですので、雇用する側の期待に応えられるか不安になります。もともと歯科医としての能力が高く、自信もある方なら怖がる必要もないのですが、一般の歯医者からすると、少なからず不安を感じるものです。

とはいえ、それ以前に別の歯科医院で診療をしていた経験があるのなら、そこまで不安に感じる必要もないといえます。試用期間を設けている歯科医院側も、転職を希望する歯科医を辞めさせたくてテストするのではなく、自分のところで長く働いてもらいたいからこそ、しっかり能力を見極めたいと思っているのです。例え試用期間が設けられていても、転職したいと思える歯科医院であれば、自信を持って求人に応募しましょう。

正職員との違いってなに?

歯科医の転職先で、試用期間が設けられている場合に気になるのは、正職員との違いですよね。試用期間ということもあって、正職員との差がいろいろな面であらわれそうで不安に感じるものです。まず、給与に関しては、大きな違いがあるといえます。当然のことながら、試用期間の歯科医は、正職員の歯科医よりもかなり低い給与に設定されています。これは、試用期間を設けているほとんどの歯科医院に共通している点といえます。

また、勤務時間や診療内容に関しても、正職員と試用期間の歯科医とでは、違いがみられることがあります。その他、試用期間中の歯科医は、職場の社員旅行に参加することができないことがあるなど、正職員との違いはさまざまです。そのため、試用期間中の歯科医に、どのようなデメリットがあるのかは、事前に院長や採用担当者に問い合わせておく必要があります。もしもその時点で、受け入れがたい条件があれば、また別の求人を探しましょう。せっかく、歯科医として転職するのですから、できるだけ理想に近い職場を探すことが大切です。

まとめ

このように、歯科医の転職においても、試用期間を設けている求人があります。転職を考えている歯科医は、あくまでも雇われる側なので、試用期間を経なければ正職員になれないのであれば、その決まりに従う他ありません。けれども、試用期間中のデメリットがあまりにも大きい場合は、我慢してその歯科医院を選ぶ必要はありません。より良い条件の求人を探し、最良といえる職場に転職しましょう。
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