定年がない歯科医!60歳以上でも転職できる職場探しのポイントは?
歯科医は、歯科医師免許を取得すれば一生涯働き続けることができます。ですから、歯医者には定年はないのですが、個々の歯科医院や病院によって異なります。実際、民間の歯科医院などでも、歯科医に定年を設けている場所は珍しくありません。ここではそんな歯科医師が、60歳以上でも働き続けることができる職場探しのポイントを詳しく解説します。
歯科医の定年とは
冒頭でも述べたように、歯科医は歯科医師免許を持っている限り、60歳や70歳を過ぎても働き続けることができます。これは医師を始めとした医療系資格の大きな利点ともいえますね。けれども、実際歯科医院で働いているとわかることですが、個々の病院や歯科医院では雇用の際に定年を設けていることが多いです。その年齢も一般的な企業と同様、60歳に設定されています。ですから、60歳以上の方でこれから別の歯科医院への転職をお考えの場合は、採用条件に定年が設定されているかどうかを確認しましょう。
ただし、歯科医の定年が設定されていても、その非常勤の歯科医として雇用している歯科医院も数多く見られます。つまり、年齢が高い場合であっても、技術や経験が伴っていれば、いくらでも雇用してもらえますのでご安心ください。これは一般のサラリーマンとは大きく違う点ですね。
歯科医の再雇用制度
今現在、定年が設定されている歯科医院にお勤めでも、再雇用制度を利用することで、そのまま継続雇用されることがあります。これは国が定めた制度となっているため、60歳などの定年を迎えた歯科医の方は、積極的に活用していくことをおすすめします。やはり、60歳や65歳以上になって、全く新しい職場を探すのも大変ですので、再雇用制度というのは非常に有用な制度といえるでしょう。
けれども、今現在勤めている歯科医院に再雇用された場合は、正規の職員とは身分が変わってくるため、給与も減少することがほとんどです。つまり、60歳以上で非常勤の歯科医師として働くこととなるため、勤務形態や給与体系なども変わることとなるのです。その点については事前にきちんと確認しておきましょう。
60歳以上でも積極的に採用している歯科医院もある
歯科医師は、顎顔面領域の疾患を治療する医療従事者ですので、確かな技術と知識があれば年齢は関係ありません。もしも自分が治療を受ける立場なら、若いけれども技術や経験が乏しい歯科医より、60歳以上でも高い治療技術を持ち合わせている歯科医にお願いしたいと思うことが多いことでしょう。ですから、60歳以上だからもう雇えない、という歯科医院はそれほど多くなく、きちんと歯科医としての能力やキャリアを見た上で、採用の合否を決めていることかと思います。ですから、60歳以上の歯科医であっても、十分転職できる求人情報はたくさんあるものです。ですので、「もうすでに60歳を超えているから」という理由だけで、転職を諦めるのはあまりにももったいないことです。
歯科医師の定年は自分で決めるもの?
歯科医の求人では、実質的に定年を設定しているところや、60歳以上を採らないと明記しているところもありますが、それが歯科医の求人のすべてではありません。上述したように、歯科医においても再雇用制度を活用している病院や歯科医院は沢山ありますし、そもそも定年を設定していない歯医者もあります。ですから、歯科医の定年というのは、ある意味で自分自身が決めるものともいえます。
具体的には、1日中診療を行うことが難しくなるようなケースでしょう。例えば、視力や聴力が著しく低下すると、歯を削ったり、麻酔を打ったりする処置が困難となることもあります。また、足腰を傷めて、長時間治療に専念することが難しくなるような場合も当てはまります。そういったケースでは、実質的に歯科医として1日中働き続けることが難しくなりますので、引退を選ぶのもひとつの選択といえます。これは国が決めることでもなければ、職場の院長が決めることでもありません。歯科医自身がこのまま、歯科医療を継続できるかどうかを判断しなければならないといえます。もちろん、視力や聴力が衰えてしまったとしても、診療の中でやれることもありますので、部分的に携わっていくというのもひとつの選択肢です。
まとめ
このように、歯科医には定年が存在せず、70歳になっても80歳になっても、診療し続けることが許されています。ですが、歯科医院や病院などではそれぞれ歯科医に対して定年を設けている場合も珍しくありません。その場合でも、再雇用制度を活用すれば、そのまま60歳以上になっても働き続けることができますので、積極的に制度を活用していきましょう。また、60歳以上でも無条件に採用している歯科医院もありますので、まずは希望の条件に合致する職場を探してみることが大切です。その際、給与の面についてはしっかりと確認しておきましょう。とくに再雇用制度を活用する場合は、正規の雇用条件とは異なる給与体系が適用されていることがあります。